日本は独立国と言えるのか

ダンスは習うばっかり　セブでは実践する機会がほとんどなかった

一時帰国して高速光ケーブルネットとダンスに没頭する日々

日本では　習うのも　実践するのも　機会がいくらでもある

とは言っても　ダンサーは70代が中心　60代は若手に入る

そんな若手ダンサーが調べたダンスとは全く関係ないこと

ＧＨＱのプレスコード

1 SCAP(連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判

2 極東国際軍事裁判批判

3 GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判

4 検閲制度への言及

5 アメリカ合衆国への批判

6 ロシア(ソ連邦）への批判

7 英国への批判

8 朝鮮人への批判

9 中国への批判

10 その他の連合国への批判

11 連合国一般への批判（国を特定しなくとも）

12 満州における日本人取り扱いについての批判

13 連合国の戦前の政策に対する批判

14 第三次世界大戦への言及

15 冷戦に関する言及

16 戦争擁護の宣伝

17 神国日本の宣伝

18 軍国主義の宣伝

19 ナショナリズムの宣伝

20 大東亜共栄圏の宣伝

21 その他の宣伝

22 戦争犯罪人の正当化および擁護

23 占領軍兵士と日本女性との交渉

24 闇市の状況

25 占領軍軍隊に対する批判

26 飢餓の誇張

27 暴力と不穏の行動の煽動

28 虚偽の報道

29 GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及

30 解禁されていない報道の公表

ＧＨＱのプレスコードは現在も生きている

GHQは教育委員会と日本教職員組合（日教組）の結成に関与し、教育を通じて愛国心を育て、子どもたちに自国に対する自信をつけさせることとは反対の、自国に対する自信を喪失させる内容ばかりを取り上げる（子供に罪悪感をすり込む）教育改革を行った。

私が学校で戦前の昭和史を教わらなかったは

母校の先生方のせめてもの計らいだったと思う

マスコミは日本人を元気付けるとは反対の

自信を喪失させ元気をなくさせる記事ばかりを取り上げる　それはなぜか

影の政府と言われる　「日米合同委員会」

1960年に締結された日米地位協定（1952年に旧安保条約と同時に発効した「日米行政協定」が前身。1960年に日米安全保障条約を締結した際に改めて交わされた。）をどう運用するかを協議する実務者会議。日米合同委の組織は、米国側は在日米軍司令部副司令官、在日米大使館公使など、日本側は外務省北米局長を代表として法務省大臣官房長、防衛省地方協力局長といった面子。

日本側の代表者及び代表代理は、将来的に事務次官を狙えるポストにある。日米合同委員会のメンバーである法務官僚が、法務省のトップである事務次官に占める割合は過去１７人中１２人、そのうち９人が検事総長にまで上り詰めている。つまり、米軍と日本の高級官僚をメンバーとするこの共同体が、検察権力を事実上握っている。毎月2回ほど開かれ、開催場所は米国と日本で持ち回りとなる。

米国なら米海軍情報部やCIAの拠点が置かれているニュー山王ホテル

日本の場合は外務省を中心に、分科会や部会ごとに代表者の所属する官庁内で開催されている。

高級官僚が、在日米軍や米大使館の有力者と密議を交わすことから、日米合同委は「影の政府」との異名もつく。

っていうかこれは「日本総督府」ではないか

韓国や共産シナが余りにも日本をなめているとは思いませんか？　それは、逆に言えば、未だに、米国に拠る、ＷＧＩP ( War Guilt Infomation Program ) 活動は生きていると言う事の証拠だと言えるだろう。　

中韓人が日本人を挑発しいつまで日本人が我慢できるのか

米国は用心深く見ている　　戦前の時と同じように

だが戦前の時と決定的に違うのは WGIP 活動の結果

日本人が一致団結していないということ

マスコミが反日（正確には対抗国家・対抗主義者）に乗っ取られているのも

WGIP 活動の成果である

日本人を元気にさせないことが反日の常套手段

日本にはまともな情報機関がない。情報機関を日本に作らせてしまうと、アメリカが実際には何をやっているかがわかってしまうから。アメリカは自国のために日本を利用する考えしかないので、彼らはさまざまな姦計を仕掛けてくる。日本人をアメリカの意向に沿わせるためにいろいろなプロパガンダをやる。テレビや新聞の左翼も利用する。選挙のために自民党に資金を提供するだけでなく、不正操作の方法も教える。そういう仕掛けが全部曝露されてしまうわけです。そうでなければ情報機関とは言えないわけで、片一方だけの情報だけを集めていてはダメなのです。それをアメリカは怖れていたわけで、その結果、内閣調査室みたいな小さいものでごまかされてしまった。

国のことを考える人々を排除した後に、新しく入って来た人を留学や研修という形で次々にアメリカへ呼び寄せて洗脳し、徹底的にアメリカ的思考を叩き込んだ。実際にアメリカに留学した官僚たちは、思考の構造から行動スタイルまで、ことごとくアメリカナイズされて帰ってきた。それは財務省も経産省も、その他の省庁も全てそうで、それが今日の官僚たちの有様。